闇株新聞 the book


闇株新聞 the book
発売中です。
よろしくお願いします。

ビットコインなど仮想通貨について改めて考える  その2

2017年06月09日

ビットコインなど仮想通貨について考える  その2


 6月7日付け「同題記事」の続きです。ビットコイン価格はちょうどその記事を配信した頃の2922ドルが高値となりましたが、本日(6月8日)も2800ドル近い値動きとなっています。

 したがって仮想通貨全体の時価総額も1000億ドル(11兆円)が維持されており、この1000億ドルとはアップルの時価総額のここ3か月半の増加額と同じです。そう考えるとたいしたことがなさそうですが、仮想通貨の時価総額はほとんど昨年(2016年)春から1年ほどの間に積み上がっているため、やはり無視できない存在となっています。

 さて本日は、そもそも仮想通貨の「価値」とは何か?から考えます。やはり代表的なビットコインで説明します。

 ビットコインは「採掘」と言われるコンピューター上の作業に対して新たに発行されています。この作業とはビットコインの安全性確保や(盗まれたり消えたりしないという意味です)、管理作業や(取引データの記録・保存作業)、さまざまなシステム構築のためのもので、日銀でいえば紙幣を印刷する輪転機や日銀決済システム(日銀ネット)の運営費のようなものです。

 確かに「採掘」があるため、ビットコインはどこの国家や団体に所属しなくも運営が可能となり、それによって無国籍通貨として世界中どこにいても決済できるという特性は維持されていますが、それでビットコインの「価値」が形成されているわけではありません。

 つまりビットコインでもその他の仮想通貨でも、それ自体には何の価値もない単なる電子空間のデータでしかありません。確かに無国籍通貨として世界中で自由に決済できるとしても、19世紀初めにスタートした金本位制における金のように「それ自体に価値がある」わけではありません。

 そういうと1970年代に金に代わって基軸通貨となったドル紙幣も、ほとんど世界中で決済に使えるものの、ドル紙幣自体には何の価値もないではないか?となります。

 ドル紙幣そのものは、FRBが購入した米国債を裏付けに発行する小口・無記名・無利息の国債担保付き債券ですが、ドル紙幣をFRBに持ち込んでも米国債に交換してくれず、そもそも米国債は無担保の「借用証書」にすぎません。

 じゃあ日本は(中国もですが)そんな怪しげなドルを外貨準備として後生大事に抱えているのか?となれば、その通りとなります。ましてや日本では(中国は知りませんが)そのドルの外貨準備を米国政府の許可なしに勝手に売却することもできません。

 少し見方を変えますが、日本人がビットコインを取得する時は当然に円を売ってビットコインを買うため、円の流出となります。また外国人が日本の製品やサービスを購入してビットコインで支払えば、当然に財やサービスの流出となります。どちらの場合も日本にビットコインが積み上がります。
 
 これはビットコインがドル(あるいは米国債などドル資産)に代わっただけではないか?となりますが、せいぜい価値が年間2~30%変動するだけのドルに比べて、つい4年前の2013年初めには12~13ドル、つい1年前の2016年春に400ドルだったビットコインが、3000ドル近いところで円(円資産)や日本製品やサービスと大量に交換され日本に持ち込まれていることになり、決して気持ちの良いものではありません。

 ドルも基本的には同じではないか?となりますが、ドルは米国の通貨であり基軸通貨でもあるため、米国が自国の利益のために必ずその価値や信認を維持するという安心感はあります。リーマンショック時もなりふり構わずドルの信認維持に奔走していました。

 ビットコインは無国籍なので、いざとなれば誰もその価値や信認を維持するために奔走せず、あっという間に放り出して「新しい仮想通貨」を始めることになるだけです。

 ここまでくると日本政府も、わざわざ金融庁がお墨付きを与えて超高値となったビットコインを日本に積み上げるだけではなく、自らが胴元となって新しい仮想通貨を作り出し、創業者利得(正確には仮想通貨発行益)を日本の福祉等に還元する方法を考えるべきです。少なくとも日本の富が日本以外の仮想通貨発行益となって消えてしまう事態だけは回避しなければなりません。

 別に特別難しいわけではなく、日銀とは別に仮想通貨発行体を作り、銀行決済システムを通さずにネット上の自由な決済を認め、犯罪事業への関与だけはチェックする監視体制を整え、その後の仮想通貨発行量を年間2%程度に抑え、その発行益の一部を商店やホテルなどに還元して利用を促進し、さらに一部を発行体の運営費やシステム構築に使い、残りを社会福祉に充てれば誰も文句は言わないはずです。

 突き詰めれば社会福祉の財源確保の一形態ですが、それを超高値のビットコインを争って購入して日本国外に流出させている富と置き換えるだけです。

 この仮想通貨の最初の発行量と売り出し方法だけは工夫する必要がありますが、そこを一生懸命考えても実現するわけでもないため、この辺にしておきます。

 名前?「アベ・コイン」はどうでしょう?冗談を言っているわけではなく外国人にも発音しやすいからです。


ダイヤモンド版「闇株新聞プレミアム」のお申し込みはこちらから
インフォカート版「闇株新聞プレミアム」のお申し込みはこちらから


Ads by Google

コメントをする⇒
| Comment:16 | TrackBack:0
関連記事
コメント
そもそもその電子データの認証やサーバーの管理費用を誰がどう負担するのかね。

それらの負担は見積もり通りで済むのかね。

議論が雑すぎないか。
>ビットコインは無国籍なので、いざとなれば誰もその価値や信認を維持するために奔走せず、あっという間に放り出して「新しい仮想通貨」を始めることになるだけです。

ビットコインは採掘でしか増やせないから価値が維持されている訳です。とても仮想通貨の本質を理解しているとは思えない記事ですね。
現在、多くの日本人が仮想通貨を購入している理由の半分(すみません。半分以上です。)は投機目的ですが、のこりの半分は「日本国政府に管理されない資産をリスクヘッジとして持っておきたい」からであるのにあえて、日本国政府が発行、管理する仮想通貨(仮称:JPC)を日本国内外の人々がありがたがって買うと思われる根拠、魅力はどこにあるのでしょうか?
思い切って送金手数料無料にしたところですでにラインペイがラインペイどうしの送金手数料無料のサービスを始めていますのでインパクトに欠けます。
(仮に相続税評価を現金、預金の半分にでもするというのなら飛びつく人もいると思いますが。)

ビットコインをはじめとする多くの仮想通貨は「発行元あるいは特定の少数者が恣意的操作を行えない」ことに賛同、魅力を感じ多くの開発者がこのシステムの維持、改善に協力してきました。(XRP等例外もあります)
また本文に「ビットコインを放り出して新しい仮想通貨」とありますがビットコインを大量に保有している開発者、採掘者、事業家、個人投資家等がますますビットコインの価値が高まるよう様々な努力を日々行っています。(将来無価値になる可能性がないとはいいませんが)
そういった中で日本国政府が取れる一番の対抗策は一刻も早く債務、高齢者医療費の削減、年金不安の解消、少子化対策を行い「円」の価値(日本国政府の信頼)を高めることだと思います。
黒 様

本誌の考え方ですので押し付けるつもりは毛頭ありませんが、もちろんビットコインの価値は「採掘」でしか発行されないから維持されています。しかし開闢以来すべての「採掘」コストが5兆円であるはずがなく、最近の「採掘」はだんだん困難になっているとはいえ、「採掘」にべらぼうに高い時給を支払っていることになります。それを支払うのはもちろん高値でビットコインを買う人々です。
つまりいくらビットコインは「採掘」でしか発行されないといっても、そこには自ずから「採掘」の適正価値があるはずで、ビットコインの全ての価格が正当化されることにはならないはずです。

闇株新聞編集部
ビット・コインは、金本位制の下で人間社会を奴隷牧場とする目標(人間牧場計画)を実現するための、中間目標として用意されたものである。もちろん、このような計画が良いこととはみなしがたい。

シオン議定書の意味するところは、紙幣のように退蔵できないビット・コインを法定貨幣として流通させ、電子のゴミに過ぎない紙切れ以下のビット・コインを発行して、御本尊が金を買い集めるということである。御本尊が軽蔑してやまぬゴイムどもはクラウドのゴミに過ぎぬビット・コインを集めては喜び浮かれ、実物資産(tangible asset)の意義を忘れるのである。彼等は金はおろか、紙幣すら時代遅れだと思い込み、浮かれるのである。

御本尊は、民主党という名の付くスケベな政党を世界中に拡散させ、悪平等人権思想をばら撒き、社会福祉を過剰に充実させ、自助精神と勤労意欲をそぎ、社会全体の生産性を低下させ、必然的に財政破綻を誘発させるのである。

そして、法定通貨たるビット・コインを預金封鎖せざるを得ない状況に追い込むのだ。そして、ビット・コインには税率100%で課税するという救国型英雄、しあるいは社会主義型英雄を生み出すのである。その時、新しい物好きのゴイムどもは、ビット・コインが皮相なフェティシズム幻想の産物に過ぎなかった、と気づくのである。自殺者が大量に出るであろう。

ビット・コインは、そのような背景を背負って、唐突にこの世に現れた。論理的、あるいは技術的に必然性を持って登場してきたのではないのである。

ビット・コインは存在しても構わない。しかし、絶対に法定通貨してはならない。これは、罠である。
日本政府が狙っているのは「仮想通貨による新円切り替え」ではないでしょうか。

インドでは高額紙幣が無効になりました。
アメリカでは多額の現金を持ち歩いていると没収されるようです。

出所のわからない現金は犯罪扱いです。これは現金決済での犯罪が多いからでしょう。
銀行口座に入れると高額すぎて怪しまれますから保有するしかありません。このご時勢では安易な国際送金もできません。その点で犯罪者視点ではビットコインが便利でしょう。

もちろん一般人の政府を信用できない気持ちはわかります。国産仮想通貨に切り替えすれば、資産課税も簡単にできるでしょうし、すべての所得が把握できます。
タンス預金を仮想通貨に変換するとき税務署はどう考えるか。追徴課税を恐れて諦める人も出るでしょう。

そのとおりです。日本政府が狙っているのは「仮想通貨による新円切り替え」です。

そして、仮想通貨を管理している分散処理型サーバーをある日突然一斉に止めて、新円を封鎖し、税率100%の資産税を課して、金融資産を日本国民から没収することになります。

改憲の真の目的はそこにあります。政府が国民の私有財産制を否定できる権限を持つこと、これが新憲法で謳われます。もちろん、そのようなことは直接的には書かれません。しかし、すべての日本国民は国家全体の目的のためには私権が制限される場合があることを理解していなければならない、という意味の文言が必ず盛り込まれるはずです。

憲法第九条の改訂が真意なのではありません。北朝鮮が物騒なことをするなかで、第九条が最も重要であると見せかけて、実は合法的に資産没収することを狙っているのです。その点は、北朝鮮も日本も同じようなものかもしれません。

よく見ておいてください。そして、皆さん、自分の資産が没収されていく様子もしっかり見届けるのですよ。
やっぱりそうですよね。
海外移住か海外口座を開設するしかないでしょうね。
犯罪収益が問題なのはわかりますが
それ以上に問題なのは国が効率的に機能していない。
2年以上前
実は雛形を2年以上前に構想しあるていど独自で作成しましたが完成に至らず断念しました。
>海外移住か海外口座を開設するしかないでしょうね。

それは全くの間違いです。海外移住しても10年超経過していなければ、資産課税の対象になるように決まっています。かつては、海外移住の方法が通用しましたし、資産家の間で流行りましたが、今はもう通用しません。今頃、そんなことを言っているようでは遅すぎます。

海外口座を開けても、すべて外国政府(ただし、まともな外国政府、オフショア地域もまともな政府に含みます)からの連絡で日本の税務当局に開示され、やはり課税対象となります。

もしどうしても逃れたいのであれば、自由主義陣営に敵対するごろつきの国々に移住するしかありません。そのお考えであれば、お好きにどうぞ。

もう一つだけ安全な方法があります。自由民主党に入党し、政治団体を設立し、そこに資産をすべて移管することです。政治資金に関する収支報告書の作成は義務付けられますが、資産のほとんどが課税外となりますので、御検討されればよろしいかと思います。選挙に立候補するか、その意向を党に示すだけでよく、落選しても政治団体そのものは存続しますので、資産は温存されます。支持率ゼロでもやっていけます。
素朴な疑問です。
いままで政治団体をそういう活用する方々が「自由主義陣営に敵対するごろつき」だと思ってました。
自由主義陣営も同様だったのでしょうか。
それともいつからか変質してきたのでしょうか。

この抜け道を過剰に使いだすと、政治家の劣化が進みそうで気になります。素性のわからない資金で政治団体を作ればいいと。政党はたしか党員ノルマが大変だった気がしますが金があればなんとかなりますよね。

誤解している人がいるので・・・
>仮想通貨を管理している分散処理型サーバーを
>ある日突然一斉に止めて、
ビットコインをはじめとする仮想通貨には管理サーバーは基本的にありません。
Peer To Peer型ネットワークですから、ネットワークに参加しているPCが全てサーバーの役割をする超分散型ネットワークですから、事実上、誰もそのネットワークを止めり封鎖する事はできません。だからだれも差し押さえたり、使用を止める事はできませんよ。
もっとも取引所のサーバーに預けっぱなしではダメで、自分のウォレット(電子財布)に入れて置いているという条件が付きますが・・・
ビット・コインが、相互監視型の分散型ネットワークで処理されていることぐらいは誰でも知っています。

>だからだれも差し押さえたり、使用を止める事はできませんよ。

あなたの説明している状況が成立するのは、現在のように、ビット・コインが民間業者だけで管理されている場合だけです。

中央銀行のような存在が権限と責任をもって、ビット・コインを唯一の法定通貨として社会に流通させる場合(もちろんその場合ビット・コインは分散型ネットワークで処理される!)には、中央銀行がその分散型ネットワーク全体を直接的、間接的に管理する権限を保有することになります。そうでなければ、中央銀行以外の存在が法定通貨を勝手に発行、信用創造できるようになるからです。

ですので、中央銀行が、国家権力のお墨付きを得て、その手の内にある分散型ネットワークの根幹部分をある日突然止めてしまえば、ビット・コインの流通は止まります。最悪の場合はビット・コイン全体を消滅させることも可能でしょう。そして、過去のビット・コインは無効になった、新たなビット・コインを発行する、交換価値は1:0.2とアナウンスすれば、80%の資産課税を課したことになります。

紙幣の場合は、中央銀行が他の経済主体に対して「それらの紙幣は紙くずだよ」と唐突に言うことはできません。その前に、その紙幣を銀行から引き出し、他の資産や外貨に転換する動きが出るからです。よって、紙幣システムの世界で強権を発動する場合は、預金の引き出しを制限するという形を取ります。実際、過去の日本の預金封鎖、近年のキプロスの預金封鎖もそうでした。この場合、中央銀行と国家が民間銀行に対し、窓口やATMからの預金引出を制限するよう命令するわけです。

しかし、ビット・コインの場合、わざわざこのような命令的措置を取る必要はありません。分散処理ネットワークのなかでいきなり、プログラムを配信し、あるいはもともと埋め込んでいたプログラム機能を有効にし、インターバンクでの取引を制限していまえばいいのです。その後、メディアで今回は非常措置を講じた、既存のビット・コインはもは法定通貨ではないし、分散型ネットワークでは稼働しないようにした、とアナウンスすればいいのです。

テクノロジー的視点一辺倒の人々には、ビット・コインは「国家からの自由」のシンボルのように思えるかもしれませんが、実は真逆の性質を帯びていることがわかります。

預金封鎖の実行のために中央銀行がわざわざ民間銀行に対し命令する必要がないという点で、法定通貨となったビット・コインは、国家による資産収奪を容易にする非常に便利な道具と言えましょう。


100年かかる?
本文2本とコメントを数本よく読んでおぼろげながら仮想通貨の姿が見える様になりました。

「仮想通貨の社会各分野での認知と浸透」⇒「法定通貨へ移行」⇒「新円切り替え」⇒「交換比率公表」⇒「資産収奪実施」

法人個人の膨大な経済活動のなか、とてつもない時間がかかると思います。そのような100年先のことを今考えている政治家や官僚、学者技術者などの皆さんが存在していると思うと恐ろしくなります。
やはり財政破綻赤字国債でしょうか。。。
ビットコインの悪いところも書きましょうか。

採掘は最初のほうが効率がいいみたいですが、
これ、公開時に誰が一番掘ってたのでしょうか。
おそらく胴元であるサービスを提供した人たちです。
また採掘に最適化したハードウェアを作りやすいのもサービス提供者です。


また、インサイダー取引も可能です。
北朝鮮もミサイルを打つ前にビットコインを買い込んでいれば結構儲けられたのではないでしょうか。
ISISだってテロを事前に知っていれば可能です。
政治家や官僚も重要な政府発表前に仕込んでおけばいけるかもしれません。
証券や金融では規制されている当たり前のことが規制されていないのです。

当面ワルの需要と政府への不信から盛り上がっていくでしょうね。

ところで、ビットコイン購入時の手数料はどれくらいなのでしょうか。そして銀行口座に戻すときの手数料はいくらくらいでしょうか。一番儲けているのは手数料をもらっている人たちかもしれません。
ゴールドラッシュで一番儲けたのは道具屋だといわれてますが似たようなところがあると思います。

ビット・コインで最も儲かるのは、その発行者に決まっています。

ビット・コインに投資してどう儲けるかを考えようとする人々は、その時点でマネーIQが低すぎるのです。

ビット・コインが胡散臭いのは、マネーそのものを電子カジノにしようとする点です。カジノでは、必ず胴元だけが稼げます。

紙幣のほうがマシです。より適切なのは金本位制です。ロスチャイルドの皆さんもそう考えているでしょう。しかし、カネ儲けのうまい彼等の取り巻きは、ビット・コインを流通させて、さらに金を買い込むのでしょう。

マネーIQの低い日本人達は、財政赤字のツケを抱えながら、ビット・コインに飛びつき、紙くずならぬ、電子屑を掴んで、胴元の商売に貢献するのでしょう。


コメントの投稿
闇株新聞プレミアム

各種メディアに掲載されている闇株新聞の裏・・・

闇株新聞プレミアム
Ads by google
Ads by Google
最新記事
最新コメント
全記事表示リンク
フェイスブック
カテゴリ
カレンダー
プルダウン 降順 昇順 年別

05月 | 2017年06月 | 07月
- - - - 1 2 3
4 5 6 7 8 9 10
11 12 13 14 15 16 17
18 19 20 21 22 23 24
25 26 27 28 29 30 -


ブログ内検索
Loading
お問い合わせ

※ページが見れない・表示されないという方はお手数ですが、原因究明のためお使いのOSとブラウザを記述の上お問い合わせ頂けますようお願い致します。

名前:
メール:
件名:
本文:

闇株新聞プレミアム

各種メディアに掲載されている闇株新聞の裏・・・

闇株新聞プレミアム